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『お金は「歴史」で儲けなさい』 [☆☆]

・歴史から得られた知見は、決して古くなることはありません。同じようなことを人は繰り返すからです。

・多くの人にとって、東日本大震災が発生した時には、神戸の震災のことはすっかり忘れていたというのが現実ではないかと思います。これは株式投資の世界にもあてはまります。

・2100年には109億人に達する見込みです。2100年の時点では、アジアとアフリカだけで世界人口の9割を占めることになります。

・第二次世界大戦後、米国は朝鮮戦争、ベトナム戦争、湾岸戦争、イラク戦争という4つの大きな戦争を行なっています。しかし、そのすべての戦争における戦費負担は、GDPの15%以内に収まっています。

・国が存亡をかけて総力戦を行なうという特殊な例を除くと、おおよそGDPと同程度までというのは戦費の限界となりそうです。GDPの10%程度といったあたりが、一般的な戦費の目安になると考えていいでしょう。

・企業系列や終身雇用といった慣行は日本の伝統だと思っている人が多いのですが、そうではありません。戦争中に国家総動員体制によって政府から強制されたものです。

・バブルが崩壊する水準というのは、ほぼ一致しているのです。総融資残高がGDPの1.5倍から1.6倍になってくると危ないわけです。

・2012年時点での中国の金融機関による総融資残高は約68兆元でした。中国における2012年のGDPは52兆円ですから、総融資残高のGDP比率は1.67倍ということになります。

・ある技術を有望と判断した時には、少なくとも市場シェアが10%台のタイミングを狙い、思い切って投資するのが最も合理的なようです。

・現在はちょうどコンドラチェフ・サイクルのボトムに位置しています。これから先の20年はサイクルのピークに向かっていく時期となり、コンドラチェフ・サイクルの法則に従うのであれば、非常にインパクトのあるまったく新しいイノベーションが登場することになるわけです。

・成長力がある期間は、配当をせず新しい投資に資金を回すことで、さらに企業の成長を加速させます。ある程度企業が成長し、利益成長に限界が見え始めたところで、企業は配当を本格的に検討するというフェーズに入ります。

・米アップルはこのところ配当重視の方針を打ち出していますが、それはアップルの利益成長がそろそろ限界に達しつつあることの証明といえるでしょう。

・生産性が低いということは、生産高が少ないのか、労働量が多すぎるのかどちらかということになります。

・最近は、中国や韓国をライバル視する論調が目立っています。しかし、日本は本来、新興国である中国や韓国と争うような立場の国ではありません。



お金は「歴史」で儲けなさい

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  • 作者: 加谷珪一
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